（株）リクルートの調査・研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、このたび2021年度「『住宅購入・建築検討者』調査」の結果を発表した。
調査対象は、過去1年以内に住宅の購入・建築、リフォームについて物件を検索、資料請求、モデルルーム見学等をした三大都市圏および札幌市・仙台市・広島市・福岡市在住の20歳～69歳の男女。2021年6月11日～6月21日にスクリーニング調査を行い、有効回答数は5万9,600件。そのうち1月から6月中旬までの期間に行動している1,291サンプルを集計対象とした。
それによると、コロナ禍拡大の住まい探しへの影響では、「影響はない」が58%と、前回（2020年9月～12月）の調査（52%）から6ポイント増加した。「促進された」は20%で前回（21%）から大きく変わらないが、「抑制された」は22%で前回（27%）より5ポイント減少している。
コロナ禍前と比べて変化した住まい選びの条件としては、「収納量を増やしたくなった」と「広いリビングがほしくなった」が共に26%でトップに。「部屋数がほしくなった」（25%）、「日当たりのよい住宅がほしくなった」（23%）が僅差で続き、住まいの快適性や広さについての項目が上位に挙がっている。
住み替えの検討のきっかけとしては「結婚」がトップで17%（前回：16%）、「第一子出生」が12%（同8%）、「在宅勤務になった/増えた」が10%（同14%）。「第一子出生」が前回よりも4ポイント増加している。
情報提供：（株）リクルート、SUUMO
約6割の方がコロナ禍での住まい探しは影響がないと回答されています。先日緊急事態宣言が明けたので、今後は住まい探しを抑制していた方が動き出すかもしれません
コロナ禍以降は広いリビングや収納スペース、部屋数など居住スペースの広さを求められる方がやはり増えているようです
住み替えのきっかけは当然「結婚」や「出生」が1位と2位にきていますが、「在宅勤務になった」ことが住み替えのきっかけになった方も増えています
今後在宅勤務が定着する企業に勤められている方は今後も住み替えを検討される方が増えると思います
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